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 Microsoftは米国時間8月16日、「Microsoft Azure」上でのイベントベースのアプリケーション開発を支援する新サービス「Azure Event Grid」のプレビュー版を公開したと発表した。

 この新サービスは、イベントベースのサーバレスアプリケーションを開発しているプログラマーに対してより高次の抽象化を提供し、インフラやプロビジョニング、スケーラビリティについて悩まずに済むようにすることを目的としているという。

 Azure Compute担当ディレクターのCorey Sanders氏は「Azure上ではイベント関連のアプリが数多く開発されている」と述べている。Sanders氏は、この種のアプリにはIoT関連アプリやモバイルアプリ、業務プロセスを起動するアプリなどが含まれていると説明している。また、サーバレス型のコンピュートエンジンである「Azure Functions」や、サーバレス型のワークフローオーケストレーションエンジンである「Azure Logic Apps」によって、このようなイベントベースのソリューションの必要性が増しているという。

 なお、Amazon Web Services(AWS)の「AWS Lambda」に対抗するサービスであるAzure Functionsは2016年に一般提供が開始されている。

 Azure Event Gridの目的は、サーバレスイベントの管理を支援することだ。Sanders氏によると、Azure Event Gridを使用することでイベントはAzure上の第一級オブジェクトとなる一方で、Azure以外のサードパーティーのサービスとも連携できるようになるという。

 Azure Event Gridは、仮想マシン(VM)の生成や、ストレージへのファイルの追加といった、Azureのサービスやサードパーティーのサービスで発生したイベントの追跡などでユーザーを支援する。同社によると、Azure Event Gridの課金は、実際に使用している時間が対象となり、同サービスはイベントが発生した際にのみ起動、実行されるため、IoTのようなシナリオでも有用になるという。

 Azure Event Gridは、特定地域(当初は米国のみ)において同日よりプレビュー版が利用可能となっており、他の地域でも順次展開が予定されている。MicrosoftはAzure Event Gridの(プレビュー段階の)価格と、詳細を解説したページを用意している。また、Azure Event Gridのドキュメントには、同サービスがどのように動作するのかや、利用を始める方法といった開発者向けの豊富な情報も含まれている。

 

 

 

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Windows 10が視線追跡デバイスによる入力をサポート ~Insider Previewでテスト可能

スマホで閲覧中のWebページをPCへ送信 ~「Windows 10 Insider Preview」Build 16251

 米Microsoft Corporationは1日(現地時間)、アイトラッカーデバイスを利用した入力を「Windows 10」に導入することを明らかにした。視線の微細な動きだけで入力できるようになるため、筋萎縮性側索硬化症(ALS)などを患い、身体の自由に著しい制限を抱えるユーザーのための入力支援機能として期待されている。

 このアイコントロール技術は、ALSを患っている元NFLプレーヤー、スティーブ・グリーソン氏の要請に応え、Microsoftが開発したもの。2014年に開催されたハッカソンイベントで生まれた視線操縦車いす“Eye Gaze Wheelchair”からインスピレーションを受け、同社の研究部門“Microsoft Research”に、視線追跡を研究し、製品に組み込むための専門チームが設けられたという。いわばハックから製品化された技術と言えるだろう。

 本機能は現在のところベータ版という扱いになっており、「Windows 10 Insider Preview」でテストすることが可能。利用するには、ゲーム向けのアイトラッキングデバイス“Tobii Eye Tracker 4C”が別途必要となる。

 

 

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スマホで閲覧中のWebページをPCへ送信 ~「Windows 10 Insider Preview」Build 16251

「openSUSE Leap」がWindows 10の“ストア”に登場 ~「SUSE Linux Enterprise Server」も

 米Microsoft Corporationは26日(現地時間)、「Windows 10 Insider Preview」のPC版Build 16251“Windows Insider Program”の“Fast”リングの参加ユーザーに対してリリースした。現在、“Windows Update”から更新可能。今回のアップデートでは、PCとスマートフォンをリンクする機能が追加された。

 将来バージョンのWindows 10では、他のデバイスのタスクを手元のデバイスで再開したり、クリップボードのデータをやり取りするクロスプラットフォーム機能がサポートされる予定だ。本ビルドではまず手始めに、スマートフォンで閲覧中のWebページをPCへ送る機能が実装されている。

 同機能を利用するには、スマートフォン向けのコンパニオンアプリをインストールする必要がある。「設定」アプリに追加された[電話]セクションを開くとiPhoneやAndroidを追加する画面が現れるので、まず電話番号を登録する。すると登録先のスマートフォンにSNSでアプリケーションのインストールリンクが送られてくるので、案内に従ってコンパニオンアプリを導入しよう。

 コンパニオンアプリで機能を有効化し、“Microsoft アカウント”の認証処理を済ませれば、スマートフォンの共有機能を利用して同じアカウントでログインしているPCへWebページを送信できるようになる。スマホで[Continue Now]コマンドを選べば、PCのデスクトップに共有したページが魔法のように現れるのが面白い。

 なお、同機能はiOSおよびAndroidに対応するが、今のところコンパニオンアプリが利用できるのはAndroidのみだ。iOSのサポートも間もなく開始されるだろう。

 そのほかにも、パーソナルアシスタント“コルタナ”にもいくつかの改善が盛り込まれている。まず、検索結果を“コルタナ”画面でプレビューできるようになった。サジェストキーワードの右に追加された矢印を選択すると、“Bing”での検索結果の概要を小さなサイドウィンドウで確認できる。そのほかにも、PCのロック・ログアウト・シャットダウン・再起動を音声コマンドで行えるようになった。ただし、この機能は現在のところ英語圏にのみ提供される。

 加えて、“Windows Update”などでデバイスの更新と再起動を行う際、サインイン情報を利用してデバイスの設定を自動的に完了する機能が追加された。これに伴い、“shutdown”コマンドの起動オプションも拡充されている。なお、この機能は「設定」アプリの[アカウント]-[サインイン オプション]セクションで無効化することも可能。

 また、入力や「Microsoft Edge」、ゲームなどにさまざまな改善が加えられているという。

 

 

 

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「openSUSE Leap」がWindows 10の“ストア”に登場 ~「SUSE Linux Enterprise Server」も

ランサムウェア対策済み! Windows Defender Antivirusが強化された

 米Microsoft Corporationは19日(現地時間)、「openSUSE Leap 42」および「SUSE Linux Enterprise Server 12」を“Microsoft ストア”でリリースしたことを明らかにした。Linuxディストリビューションの“ストア”配信は「Ubuntu」に続く2例目で、今秋リリースされる「Windows 10 Fall Creators Update」で正式にサポートされる予定だ。

 「SUSE」は、古参の“Slackware”系Linuxディストリビューション。コミュニティベースで開発が進められている「openSUSE」と、エンタープライズ向けの「SUSE Linux Enterprise(SLE)」が存在するが、いずれもサーバー向けの安定した「SUSE Linux Enterprise」のコードがベースとなっている。

 “ストア”で配信されているLinuxディストリビューションは、同じWindowsに複数インストールして動作させることが可能。「openSUSE」と「SUSE Linux Enterprise」はもちろん、同じシステムに「Ubuntu」と同居させることもできる。また、仮想マシンソフトなどの導入も不要で、比較的高速に動作するのも魅力と言えるだろう。

 同社はRed Hat系のディストリビューション「Fedora」の“ストア”リリースも計画しており、現在パッケージのテストを行っているとのこと。こちらも近日中に公開される予定だ。

 なお、「openSUSE Leap 42」および「SUSE Linux Enterprise Server 12」は「Windows 10 Insider Preview」Build 16215以降で利用可能。あらかじめ「Windows の機能の有効化または無効化」から“Windows Subsystem for Linux(WSL)”を有効化しておく必要がある。

 

 

 

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ランサムウェア対策済み! Windows Defender Antivirusが強化された

Windows 10 Fall Creators Updateの影響を考える

ランサムウェア対策済み! Windows Defender Antivirusが強化された

2017年7月10日月曜日 17時13分58秒 Asia/Seoul

2017年6月28日、Windows 10 Insider Previewの最新ビルド16232が、Fast Ring向けにリリースされた。今回のビルドは、主にセキュリティ機能が強化されている。

 

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ランサムウェア対策済み! Windows Defender Antivirusが強化された
 2017年6月28日、Windows 10 Insider Previewの最新ビルド16232が、Fast Ring向けにリリースされた。今回のビルドは、主にセキュリティ機能が強化されている。
 
 中でも筆者が一番うれしいのは、「Windows Defender Antivirus」にフォルダコントロール機能が追加されたこと。ランサムウェアに感染するとストレージ内のファイルを暗号化して使えなくしてしまうが、この機能をオンにするとランサムウェアの攻撃からフォルダを守ってくれるのだ。Windows Defender セキュリティセンターの「ウィルスと脅威の防止」から「ウイルスと脅威の防止の設定」を開き、「コントロールされたフォルダーアクセス」をオンにすればいい。初期設定でWindowsのシステムフォルダーは保護されているが、ユーザーが保護するフォルダーを追加することもできる。
 
 マイクロソフトが信頼できる(フレンドリ)と特定したアプリはこの保護フォルダーにアクセスできるので、通常はそのまま使い続けられる。もし、利用しているアプリがはじかれるようであれば、「アプリをコントロールされたフォルダーアクセスで許可する」で追加することができる。
 
 「Windows Defender Application Guard(WDAG)」も改善されていおり、Edgeのクッキーやお気に入り、パスワードなどを保護し、再利用できるようになった。「アプリとブラウザーコントロール」の「悪用保護(Exploit Protection)の設定」も、Windows Defenderセキュリティセンターから利用できるようになった。
 
 また、一部の端末に配信された「フォト」アプリの機能強化がキャンセルされ、元の状態に強制的に戻されている。マイクロソフトによると、近いうちに再度アップデートされるとのことだ。
 
 
 「コントロールされたフォルダーアクセス」や「悪用保護(Exploit Protection)の設定」などセキュアな機能が追加された。

 

 

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Windows 10 Fall Creators Updateの影響を考える

2017年7月5日水曜日 17時06分25秒 Asia/Seoul

 Windows 10 Creators Updateが4月にリリースされてからしばらく時間が空いてしまったが、その間に、さまざまな情報が公表された。今回は、Windows 10の現状を改めて整理し、Fall Creators Updateへ向けて、どんな影響や変更が予想されるか見ていこう。

●Windows 10のアップデートは年2回固定に

 MicrosoftはWindows 10を、今後年2回のペースでアップデートしていくと発表した。さらにアップデートの時期も、春(3月)、秋(9月)に固定された。これにより、企業ユーザーにとっては、Windows 10のアップデート時期がはっきりしたため、クライアントOSのアップデートを行うスケジュールが立てやすくなったと言える。ちなみにWindows Serverも年2回のアップデートが発表されている。Windows ServerのアップデートはSA(Software Assurance)ユーザーが対象だ。

 4月に配信が始まったWindows 10 Creators Updateは、企業ユーザーにとっては積極的にアップデートしようというモチベーションにつながる機能が少なかった。

 この連載では、Creators Updateの新機能として、Webブラウザ「Edge」の仮想化を押していたが、リリースの直前にこの機能は外されたようだ。コード的には、Creators Updateに入っているものの、利用できるようにはなっていない。Edgeの仮想化は、Fall Creators Updateで提供される予定だ。Microsoftによると、「多くの機能をInsider Previewに搭載しているが、さまざまな事情で直前に搭載を延期することもある」という。今後もInsider Previewの機能を紹介していくと、同じようなことが起こる可能性があるが、そこはご容赦いただきたい。

 さて、2017年秋にリリースが予定されている「Fall Creators Update」に関しては、現状は企業向けの機能よりもコンシューマー向けの機能が中心に紹介されている。Fall Creators Updateの企業向け機能の詳細はもう少し待つ必要がありそうだ。

 コンシューマー向けの機能として紹介された中でも、企業ユーザーにとってメリットがあると思われるのが「TimeLine」という機能だ。TimeLineは、OSがアプリケーションの動作状態を記録して、TimeLineでリスト表示されたアプリケーションを、再度簡単に呼び出すことができる。

 面白いのは、アプリケーションだけでなく、作業中のデータも同時にロードされ、作業途中の状態に戻してくれる点だ。例えば、金曜日に作業していたExcelやWordの内容を、月曜日の朝に簡単に呼び出せる。金曜日に作業を中断した直前の状態に戻してくれるため、月曜日の朝にすぐに作業にかかれるわけだ。

 さらにTimeLineでは、対応しているアプリケーションなら、複数のPC(デスクトップPC、ノートPC、タブレット)、iPhone/iPadやAndroidスマホ/タブレットなどのデバイスに渡って、アプリケーションの状態を戻すこともできる(これを実現するためには、個人が特定できるMicrosoftアカウントが必要になるだろう)。

 例えば、外出時に使っていたiPadで作業中だったPowerPointのデータを、会社のデスクトップPCでプレゼンテーションのためにPowerPointで作業する際に、TimeLineで呼び出せる。つまり、マルチデバイスでアプリケーションをシームレスで利用できるようになる。

 ただし、TimeLineで複数のデバイスに渡って利用できるアプリケーションは、当初Office 365のアプリケーションなど限定されるだろう。これは、TimeLineをマルチデバイスで利用するには、Microsoftが新しく提供したProject RomeというSDKをアプリケーションがサポートしている必要があるためだ。現在Project Romeでは、Windows 10、iOS、AndroidなどのSDKをGitHubで提供している。

 企業ユーザーにとっては、Creators Updateは積極的にアップデートしようという気になりにくいモノだった。Fall Creators Updateに関しても、現状ではコンシューマー向けの機能が前面に押し出されているため、企業ユーザーが積極的に移行すべきものとは考えにくい。もしかすると、2018年春のアップデートまで待った方がいいのかもしれない。

 ただし、Windows 10に関しては、CBB(Current Branch for Business)の場合、2つ前までのアップデートまでしかサポートされない。このため、Creators Updateがリリースされた段階で、2015年7月にリリースされたWindows 10(オリジナル)のサポートが切れることになる(CBBは新しいアップデートがリリースされた直後ではなく、リリース後数週間を移行予備期間として残している)。つまり、企業においても、2つ前までのWindows 10に対しては、セキュリティパッチなどがリリースされるものの、3つ前のバージョンになると、セキュリティパッチなどが提供対象外になる。この場合は、アップデートを行う以外に選択肢はない(なおコンシューマー向けのCB(Current Branch)に関しては、常に新しいアップデートを適用することが前提となっている)。

 このため、Anniversary Updateを導入した企業は、2017年のCreators Updateを2回スキップした場合、2018年の春にリリースされるアップデートには絶対に移行する必要がある。こういった部分を考えて、IT管理者はアップデートスケジュールを考えていくべきだろう。

 企業においても、CBと同じように常に最新のアップデートを利用していくというのも、1つの考え方だ。ただ、検証や互換性の評価などを行うことを考えれば、年2回のアップデートに追従していくのも労力がかかる。このあたりは、どういったタイミングでアップデートしていくのかを決めておく必要があるだろう。

●Windows 7プリインストールPCは減少へ

 もう1つ、企業においては、Windows 7プリインストールPCの入手が徐々に難しくなっていることも認識しておく必要があるだろう。

 Microsoftでは、Intelの第7世代Coreプロセッサ、AMDのRyzenプロセッサなどはWindows 10でしかサポートしないことを発表している。このため、ほとんどのPCメーカーでは、Intelの第7世代Coreプロセッサ、AMDのRyzenプロセッサを採用したPCでは、Windows 7へのダウングレード モデルを販売していない。

 もし、企業ユーザーが今後新たにWindows 7搭載PCを入手したければ、第6世代のCoreプロセッサーを使用したPCなどを入手する必要がある。現状では、在庫まだがあるため入手は困難ではないが、2017年秋以降に、第8世代のCoreプロセッサ(Coffeelake)がリリースされたり、2017年末~2018年にリリースされる第9世代Coreプロセッサー(Cannonlake)が主力ラインアップに搭載されるようになれば、第6世代CoreプロセッサのPCも入手しにくくなっていくだろう。そうなれば、Windows 7の利用を継続してきた企業も、Windows 10への移行を余儀なくされる。なお、Windows 7の延長サポートは2020年1月14日に終了する。

●Edgeのリリースサイクルが変更される可能性

 Windows 10に関しては、今後年に2回アップデートされることが決まったが、WebブラウザのEdgeに関しては、ライバルのGoogle ChromeやFirefoxなどと比べると、年に2回のアップデートでは回数が少ない。

 そこでEdgeについては、Windows 10のアップデートと切り離して、より高い頻度でアップデートしていこうという計画がある。現状ではまだ正式に発表されていないが、Edgeのアップデートに関するインフラが整った段階で、アップデートスケジュールの変更が発表されるだろう(Edgeのアップデートは、Storeからのオートアップデートになると予測される)。

 OSと同じ、年2回のアップデートのままでは、どんどん進化するChromeやFirefoxと戦って行くことは難しいからだ。

 また、Edge自体をiOSやAndroid、Linuxのアプリとして提供する計画も存在するという。EdgeのJavaScriptエンジン「Chakra」は、オープンソース化して「Chakra Core」として公開されている。EdgeのHTMLレンダリングエンジン「Edgehtml」のオープンソース化という計画もあるようだ。このあたりがそろえば、Windows 10以外のOSに、Edgeブラウザを提供する環境が整うだろう。

 また、Edge自体はUWPアプリとして開発されているため、Microsoftが買収したマルチプラットフォーム用の開発環境「Xamarin」を使用すれば、Windows 10以外のOS向けにリリースすることも容易なはずだ。iOS、Android、Linuxでも動作するEdgeが提供されるかもしれない。

 Windows 7を中心に使っている企業にとっては、2017年から2019年の3年間はWindows 10への本格移行期になるだろう。Windows XPの時は、多くの企業がサポート終了間際にバタバタとアップデートし、混乱したことを考えれば、そろそろ移行計画を立てて、本格的に全社のPCをWindows 10に移行することを考えておいたほうがよさそうだ。

 

 

 

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「Windows 10」テストビルド、Insiderに誤ってリリース--登場予定の一部機能も判明?

不明なWindows 10の「プロダクトキー」を調査する方法

 

 Microsoftは米国時間6月1日、「Windows 10 Creators Fall Update」のテストビルドを誤って複数のテストリングの「Windows 10」PCとMobileユーザーにリリースした。

 同日夜に公開されたブログで、MicrosoftはRS_EDGE_CASEブランチからPCにビルドを受け取った人に対して、Microsoftが「新しいビルドを公開するのを待つ」か、10日以内に前のビルドにロールバックするよう促している。モバイルでRS_IoTからこのビルドを受け取ったユーザーに対しては、リブートのループから抜け出すために「Windows Device Recovery Tool」を利用するようアドバイスしている。

 Microsoftは、6月1日にPCとモバイルの両テスターに対して新しいビルドをリリースする予定だった。Microsoftの担当者は、PCテスターに「Build 16203」を、モバイルのテスターに「Build 15220」の「Feature 2」リリースを公開することを示唆していた。この問題の後、1日の週には新しいビルドをリリースしないと述べた。

 6月1日の誤配信で、今後登場する機能の一部がリークしたようだ。Rafael Rivera氏がTwitterで報告しているように、2016年末に報じられていた「Home Hub」機能が間もなく提供されるかもしれない。Build 16212の設定画面の機能説明によると、「Smart Home Hub」という名称で、PCが「スマートホームデバイスのハブとして、Windows @ HomeとCortanaからスマートホームを制御できるようにする」という。Rivera氏はスクリーンショットとともに紹介している(Rivera氏が記しているように「Windows @ Home」というのも新しい)。

 Microsoftは今週、新しいテストビルドを「Windows Insider Program」向けにリリースする予定としている。

 

 

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不明なWindows 10の「プロダクトキー」を調査する方法

タスクバーから連絡先へ簡単にアクセスできるWindows 10プレビューBuild 16184

不明なWindows 10の「プロダクトキー」を調査する方法

2017年6月1日木曜日 18時01分06秒 Asia/Seoul

Windows 10のプロダクトキーを入力する機会はとても少ないので、いざ必要になったときに見つからない時もある

 
調査依頼Windows 10のプロダクトキーがわからない……
 Windows 10のプロダクトキーは、メーカー製PCであればPCに付属している書類に記載されているし、パッケージ版を購入したならケースに記載されている。しかし、Windows 10のプロダクトキーを入力する機会はとても少ないので、いざ必要になったときに見つからない時もある。Windows 10が稼働しているなら、フリーソフトで調べられるので、メモしておくことをお勧めする。
 
 RJL Softwareのウェブサイトから「Click here to download Windows Product Key Viewer v1.07」をクリックし、「Windows Product Key Viewer v1.07」をダウンロードしよう。通常の圧縮ファイル「Compressed .ZIP File」と自己解凍式の圧縮ファイル「Self-Extracting EXE file」があるので、どちらかをインストールする。「Donate $1.00」とあるが、無料でも利用できる。
 
 ファイルを解凍し、「winproductkey.exe」をダブルクリックするとUAC(ユーザーアカウント制御)の確認が開き、承認すればアプリが起動する。Windows 10のバージョンやプロダクトキー、ログインしているユーザーアカウントなどの表示が確認できる。この画面はくれぐれも自分でしっかり管理し、第三者などに知らせないようにしよう。
 
 もし、複数のWindows 10PCを利用しており、どのPCでどのプロダクトキーを使っているのかわからなくなった、というのであればわざわざこのソフトをインストールする必要はない。コマンドプロンプトを開き、「slmgr -dlv」と入力するだけで、プロダクトキーの最後の5桁を確認できる。
 
これでズバッと解決!
 
 プロダクトIDがわからないなら「Windows Product Key Viewer v1.07」で調べられる。一部であれば「slmgr」コマンドも使える。

 

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タスクバーから連絡先へ簡単にアクセスできるWindows 10プレビューBuild 16184

「Windows 10」の機能アップデート、3月と9月の年2回リリースへ

 米Microsoftは4月28日(現地時間)、Windows 10 InsiderのFast ring向けに、PC版「Build 16184」、モバイル向け「Build 15208」の提供を開始した。

 PC向けBuild 16184では、新たに「My People」機能が追加された。My Peopleでは、頻繁にコミュニケーションを取る人物をタスクバーにピン留めすることで、簡単に写真の共有や会話などを開始することができるというもの。複数のコミュニケーションアプリを統合して各ピン留めアイコンに振り分けて表示したりもできる。

 利用にはSkype、Mail、Peopleアプリの最新版がインストールされている必要がある。

 そのほか、メールおよびカレンダーアプリでGoogleアカウント利用時にも、Outlook.comやOffice 365アカウントで利用できた「重要な受信メール」などの機能に対応した。

 モバイル向けBuild 15208は、新機能の追加はなく、一部の端末で予期せぬシャットダウンが発生していた問題などの修正などが行われている。

 

 

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「Windows 10」の機能アップデート、3月と9月の年2回リリースへ

“クイック作成”などをサポート ~「Windows 10 Creators Update」の仮想化機能

 これまでは、「Windows 10」や「Office」の次期機能アップグレードの時期を予想することも、ITプロフェッショナルの仕事の1つだった。しかし2017年9月からは、もっと予想しやすくなる。

 米国時間4月20日、Microsoftは今後、Windows 10とOffice 365 ProPlusの機能アップデートを、毎年3月と9月の2回提供すると発表した。

 Windows 10の次期機能アップデート「Redstone 3」は2017年9月にリリースされることになる(これまで、「Redstone 3」のリリース時期については「2017年秋」という情報しかなかった)。この情報に基づくと、「Redstone 4」は2018年3月に提供されるだろう。

 Microsoftは従来、Windows 10の機能アップデートを、1年に2回から3回提供する計画だと説明していた(2016年には、「Windows 10 Anniversary Update」だけしか提供されなかった)。「System Center Configuration Manager」のアップデートも、この年間2回の新しいアップデートサイクルに合わせたものになる。

 また同社は、これまでOffice 365 ProPlusに年間3回の機能アップグレードを提供してきた。Office 365 ProPlusのアップグレードも、今後は年に2回になる(Microsoftはこれまで、毎月の更新プログラムを通して定期的にOffice 365に対する新機能を追加していた)。Windows 10とOffice 365 ProPlusの機能アップデートに対するサポート期間は18カ月となる。

 Office 365のマーケティング担当コーポレートバイスプレジデントRon Markezich氏は、今回アップデートサイクルの変更を行ったのは、予測可能性を向上させるためであるのと同時に、「Office Pro PlusとWindows 10は、合わせて導入されていることが多い」ためだという。

 

 

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“クイック作成”などをサポート ~「Windows 10 Creators Update」の仮想化機能

Microsoft、「Windows Vista」のサポートを米国時間11日で終了

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