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 米Microsoft Corporationは13日(現地時間)、PC版「Windows 10 Insider Preview」Build 17017を“Windows Insider Program”の“Fast”リングの参加ユーザーに対して公開した。

 本ビルドから次期機能アップデート「RS4」が“RS_PRERELEASE”から配信される。つまり、「Insider Preview」の受け取り設定を“Skip Ahead”へ切り替えたか否かに関わらず、“Fast”リングに参加していれば「Fall Creators Update」ではなく「RS4」の更新を受け取ることになるので注意したい。

 今回のアップデートでは、パーソナルアシスタント“コルタナ”が強化。米国(英語)地域で、“Cortana Collections”と呼ばれる新機能が投入された。また、次にとるべきアクションが“コルタナ”と“アクション センター”の両方で示されるのがわかりにくいというフィードバックがあったとして、提案型のコンテンツは今後“アクション センター”へ表示するよう集約を進めていくとしている。

 また、日本語ユーザーにも関係がある機能として、これまで「タスク マネージャー」で管理していたスタートアップアプリケーションの設定が「設定」アプリ([アプリ]-[Startup])で変更できるようになった。OSの起動時間に対する影響も「設定」アプリで確認できる。

 

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Office 2007の延長サポートが10月10日に終了

手書き入力をテキストに変換 ~Windows 10向け「OneNote」アプリの2017年9月更新

Office 2007の延長サポートが10月10日に終了

2017年10月13日金曜日 16時32分42秒 Asia/Seoul

 

 2017年10月10日、Office 2007の延長サポートが終了した。マイクロソフトは、製品が発売されてから、最低5年のメインストリームサポートと、最低5年の延長サポートを提供している。この度、10年が経過し、すべてのサポートが終了することになった。この後は、脆弱性が発見されても更新プログラムが提供されることはない。
 
 とはいえ、アプリ自体はそのまま利用できるので、気にせず使い続ける人もいるだろう。次のPCを買い替えるタイミングで、Office付きにすればいいと考えているかも。しかし、これは大間違い。セキュリティホールを放置すると、大ごとになりかねないのだ。
 
 例えば、2017年4月には、Officeの脆弱性「CVE-2017-0199」が発表された。細工されたRTFファイルをOfficeやワードパットで開くと、勝手にプログラムをインストールされてしまうというものだ。これはネットバンキングを利用しているユーザーが狙われた。
 
 利用しているアプリのひとつと軽く考えていると、想像以上にひどい目に合う可能性があるので注意すること。PC全体が暗号化されるランサムウェアにひっかかれば、プライベートなデータは全滅する。情報を外部送信するマルウェアに感染すれば、IDとパスワードが漏洩したり、最悪デジカメ写真なども流出する。
 
 セキュリティが切れたアプリは使わないだけでなく、PCからも確実にアンインストールすること。ちなみに、Office 2010のメインストリームサポートも終了しており、延長サポートは2020年の10月13日まで、Office 2013Office 2016はまだメインストリームサポートが提供されている。
 
 Office 2007の延長サポートが終了すると脆弱性が見つかっても対処されなくなるので、アンインストールする必要がある。

 

 

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手書き入力をテキストに変換 ~Windows 10向け「OneNote」アプリの2017年9月更新

「Flash Player」に脆弱性、任意のコードが実行される恐れ、セキュリティアップデート公開

 米Microsoft Corporationは、Windows 10向け「OneNote」アプリの2017年9月機能アップデート(v17.8568.5756)を公開した。現在、「ストア」アプリから無償で更新可能。今回の機能アップデートでは、インク機能がさらに強化。手書き入力をテキストに変換する機能などが新たに導入されている。

 手書き入力のテキスト認識を行うには、まず[描画]タブの[なげなわ選択]ツールで変換する部分を選択する。あとは[インクからテキスト]ボタンをクリックすれば、テキストデータに変換される。とっさにメモした手書きのテキストを、あとでデジタルデータとして“清書”したい場合などに役立つだろう。

 そのほかにも、ペンの色として“溶岩”“海”“ブロンズ”“ローズ ゴールド”という4つのインク効果を設定できるようになった。単色のペンでは難しい、キラキラしたノートを作成することができる。

 そのほかにも関数のグラフ化機能が強化され、最小値・最大値・切片などを計算する機能が追加。ナビゲーション関連の機能も改善され、[ホーム]タブの上に設けられた[戻る][進む]ボタンで過去に閲覧したノート・ページの移動が可能になったほか、特定段落へのリンクを作成して、そのコンテンツへジャンプする機能が導入された。段落へのリンクは、長いドキュメントでページ内移動を行ったり、目次セクションを利用する際に有用だ。また、ノート内のハイパーリンクを右クリックして、他の場所で再利用する機能も追加されている。

 なお、これらの機能は段階的にリリースされるため、環境によっては利用できないことがあるので注意。また、今回追加・強化されたインク効果と関数のグラフ化機能を利用するには、“Office 365”サブスクリプションの購入が必要となる。

 

 

 

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「Flash Player」に脆弱性、任意のコードが実行される恐れ、セキュリティアップデート公開

PCにもうひとつWindowsをインストールする方法

 Adobe Systemsは12日、「Adobe Flash Player」についてのセキュリティ情報を公開し、脆弱性を修正するセキュリティアップデートをリリースした。ユーザーに対して、アップデートを適用して最新バージョン「27.0.0.130」に更新するよう推奨している。

 今回のアップデートで修正された脆弱性は、リモートからコードを実行される(RCE:Remote Code Execution)恐れのある脆弱性2件(CVE-2017-11281、CVE-2017-11282)。危険度が、3段階中で最も高い“Critical”とレーティングされている。

 一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)によると、脆弱性を悪用したコンテンツをユーザーが開いた場合、リモートからの攻撃によって任意のコードが実行される恐れがあるものだという。

 Windows/Mac/Linux向けのFlash Playerデスクトップラインタイムについては、Flash Playerに搭載されているアップデート機能またはFlash Playerダウンロードセンターのサイトから最新バージョンにアップデートできる。Windows/Mac/Linux/Chrome OS用のGoogle ChromeおよびWindows 10/8.1用のMicrosoft Edge/Internet Explorer 11に同梱されているFlash Playerについては、各ブラウザーのアップデートによりFlash Playerも最新バージョンにアップデートされる。

 自身のシステムにインストールされているFlash Playerのバージョンは、AdobeのFlash Playerについてのページにアクセスすることで確認可能。なお、複数のブラウザーがインストールされているシステムでは、それぞれのブラウザーで確認する必要がある。

 今回のセキュリティアップデート適用の優先度は、Windows/Mac向けのFlash Playerデスクトップラインタイムと、Microsoft Edge/Internet Explorer 11に同梱されているFlash Player
において、3段階中で最も高い“Priority 1”。システム管理者によって直ちに(例えば72時間以内)適用されることが推奨されている。Google Chromeに同梱されているFlash Playerは、2番目の“Priority 2”で、近い将来(例えば30日以内)に適用することが推奨されている。Linux向けデスクトップランタイムは、3番目の“Priority 3”で、システム管理者が判断したタイミングでの適用が推奨されている。

 

 

 

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PCにもうひとつWindowsをインストールする方法

最近の“Windows Update”は、本当にどうかしている(と思う)

PCにもうひとつWindowsをインストールする方法

2017年9月12日火曜日 15時09分36秒 Asia/Seoul

     プライベートとビジネスの使い分けや古いアプリを動かすために新旧Windowsが必要だったりと、何らかの理由で、1台のPCに複数のWindowsをインストールしたいことがあるかもしれない。そんなときは、デュアルブート環境を構築すればいい。
 
 基本的に、古いWindowsが動作している環境に、新しいWindowsをインストールする。Windows 10のインストールメディアから起動して、インストール手順を進め、「インストールの種類を選んでください」の画面で「アップグレード」ではなく「カスタム」を選択し、インストール場所に新しいパーティション(もしくはドライブ)を選択すればいい。あとは、通常通りにインストール処理を進めれば、完了。再起動時に、OSの選択画面が開くので、起動したいOSを選ぶ。
 
 デュアルブートさせるOSには、それぞれライセンスが必要になる。同じプロダクトキーで複数のWindows 10をインストールすることはできないので要注意。Windows 7や8.1から10にアップグレードした場合も、新旧両方のOSをデュアルブート環境に新ストールするのはライセンス違反となる。
 
 ちなみに、デュアルブート環境に重ねて3つ目以上のWindowsをインストールするマルチブートも可能。とはいえ、あまり複雑にするとトラブル時に原因の特定や修復が難しくなるので、ほどほどにしておくことをお勧めする。
 
これでズバッと解決!
 
 古いOSが稼働しているPCに新しいWindowsをインストールできる。カスタムインストールで場所を指定すればいい。ライセンスはその分必要となる。

 

 

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最近の“Windows Update”は、本当にどうかしている(と思う)

これまで以上に前途多難? 「Windows 7サポート終了」認知徹底の難しさ

最近の“Windows Update”は、本当にどうかしている(と思う)

2017年9月5日火曜日 16時27分07秒 Asia/Seoul

●「累積的な更新」の意義は理解できますが……

 Windows Update、特にWindows 10で大きく変更されたWindows Updateは、本連載で何度も取り上げているトピックです。しかし、PCやネットワークが重くなる、すぐ使いたいのに更新のための再起動に阻まれる、ダウンロードや更新が一向に進む気配がないなど、Windows 10のWindows Updateで苦労している方も多いと思います。筆者は、仕事用、家庭用の物理PCに加えて、検証環境用に複数の物理マシンと大量の仮想マシンをメンテナンスしており、ここ最近は何度かWindows Updateのトラブルに遭遇しています。

 Windows 10のWindows Updateの大きな変更点の1つである「累積的な更新プログラム」による更新は、大きなメリットがあるのは事実です。特に、Windows 10を新規インストールする場合がそうです。

 例えば、最新の累積的な更新プログラムとAdobe Flash Playerの更新のインストール、Windows Defenderの定義の更新、悪意のあるソフトウェアの削除ツールの実行、これら数個の更新プログラムをインストールするだけで、短時間で最新状態にまで更新できるからです。

 2017年8月4日に新規インストールしたWindows 10 Creators Update(バージョン1703)ですが、インストール直後の数個の更新プログラムで、その時点で最新ビルド「15063.502(KB4032188)」に更新されました。

 最新ビルドになったWindows 10は、毎月の定例更新、あるいはその間に提供される新しいセキュリティ更新を含まない累積的な更新プログラムにより、既知の脆弱(ぜいじゃく)性が排除され、不具合が修正されていくわけですが、そこからが苦難の始まりになるかもしれません。“かも”といったのは、Windows Updateに関してほとんど問題が出ないPCもあれば、毎回のように何らかの問題に遭遇するPCもあるからです。筆者の評価環境にある、まっさらな(Windows Updateしかしていない)仮想マシンであっても、問題に遭遇することがあります。更新プログラムの問題であることも、もちろんあります。

●定例更新の消えた「更新の履歴」問題

 2017年8月(日本では8月9日)の定例のWindows Updateは、あいかわらず“時間がかかる”という印象でしたが、筆者の環境では失敗などの問題はなく、無事に完了しました。ただし、後で1つの問題に遭遇しました。Windows 10 Anniversary Update(バージョン1607)とWindows Server 2016の「更新の履歴」(「設定」アプリの「更新とセキュリティ」→「Windows Update」にある)が消えてしまい、「更新プログラムがまだインストールされていません」と表示されたのです。どちらも、OSビルド「14393」であり、「更新の履歴」が消えた後の詳細なビルドは「14393.1593」です。

 この問題については、その後、以下のWebページの「この更新プログラムの既知の問題」に追加されました。Microsoftによると、「マイクロソフトはこの問題を調査中です。可能な限り早く更新プログラムを提供いたします」ということだそうです。

 「更新の履歴」が消えてしまうと、更新に成功したのか、失敗したのかも分かりません。詳細なビルド番号から累積的な更新プログラムについては判断できますが、それ以外にもインストールされた更新プログラムが存在するはずです。この問題を受け、筆者の個人ブログに「更新の履歴」以外の場所や方法で、更新プログラムのインストール履歴を確認する方法をまとめておきました。イベントログからコマンドラインで履歴を抽出する方法は、企業で使うと便利だと思います。

●翌週リリースの累積的な更新はダウンロード提供のみ

 筆者は、頻繁に以下のWebページをチェックして、新しい累積的な更新プログラムがリリースされていないか、累積的な更新プログラムに問題が報告されていないかを確認しています。以下のページはWindows 10 バージョン1703のものですが、Windows 10 バージョン1607とWindows Server 2016、Windows 10 バージョン1511以前についても、同じページのリンクからアクセスできます。日本語版のページ(en-usをja-jpに置き換える)もありますが、最新情報を得るにはオリジナルの英語版のページを確認することをお勧めします。
 2017年8月の定例更新はお盆直前の時期でした(お盆明けに延期した企業もあるかもしれません)。Windows 10 バージョン1607とWindows Server 2016に関しては、その翌週(8月16日付)のお盆明けに、新しい累積的な更新プログラムがリリースされました。

 当初は(筆者が確認した限り、最終更新日:2017/08/17 - リビジョン:26までは)、「How to get this update(この更新プログラムの入手方法)」に次のように書かれていました。

――――――
This update will be downloaded and installed automatically from Windows Update. To get the standalone package for this update, go to the Microsoft Update Catalog website.(この更新プログラムは、Windows Updateから自動的にダウンロードおよびインストールされます。この更新プログラムのスタンドアロンパッケージを入手するには、Microsoft Updateカタログ Webサイトにアクセスします)
――――――

 そのため、お盆を挟んでの二週連続リリースとあっては、企業は大騒ぎになるだろうと予想しました。お盆休み明けにPCを起動したら更新が始まり、たまった仕事が進まないなどです。しかし、実際にはこの累積的更新プログラムはWindows Updateでは配布されず、Microsoft Update Catalogからのダウンロード提供のみでした。現在(筆者が確認した限り、リビジョン:28では)、上記の前半の「Windows Updateで自動的にインストールされる」という記述は削除されています。このようなドキュメントのちょっとした(それでいて重要なミス)を見ても、最近のWindows Updateは本当にどうかしていると思ってしまいます。

 この累積的な更新プログラムは、Microsoft Update Catalogからのダウンロード提供だけなので、ほとんどのユーザーは提供されていることに気が付いていないかもしれません。しかし、企業ユーザーにとっては重要な修正が含まれているかもしれません。

 例えば、Citrix XenAppに関する問題の修正や暗号化ドライブの問題の修正、Active Directoryに関連する複数の問題の修正などです。この累積的な更新プログラムで修正される内容を確認して、自分の環境に影響がない(緊急に解決したい問題がない)場合は、インストールする必要はありません。今回の修正内容は、次にWindows Update経由で配布される累積的な更新プログラムに累積されるため、急ぐ必要はありません。ちなみに、「更新の履歴」が消える問題については、引き続き「Known issues in this update(この更新プログラムの既知の問題)」のリストの中です。

●ねぇ、KB4034661の更新に何時間かかったと思う……3.5時間

 KB4034661は必須の更新ではありませんが、テストのためにWindows 10 バージョン1607 1台とWindows Server 2016 2台、計3台の仮想マシンにインストールしてみました。Windows 10 バージョン1607は、1時間ほどかかりましたが、特に問題なく完了。修正されていないはずの「更新の履歴」にもちゃんと残りました。ただし、過去の履歴が復活することはありませんでした。

 Windows Server 2016の仮想マシンの1台は、非常に時間がかかりました。手動インストール開始から2.5時間たっても途中の状態です(ダウンロード時間は含みません)。結局、更新が完了するまでにかかった時間は3.5時間以上でした。再起動が要求されたのは3時間50分後、再起動が完了するまでさらに20分でしたので、合計4時間以上かかったことになります。

 更新プログラムのインストール中に「リソースモニター」でディスクアクティビティーを確認したところ、「C:\Windows\CbsTemp」ディレクトリに激しく書き込んでいる状態でした。また、「C:\Windows\SoftwareDistribution\Download」ディレクトリの中を見ると、この更新プログラム(.cab)が展開されたサブディレクトリの、さらに下にある「Install」サブディレクトリに3万個以上のファイルが展開されていました。

 以前から想像していたことですが、ディスクI/Oの性能が累積的な更新プログラムの処理に大きく影響していて、累積的な更新プログラムのサイズが巨大化すると、状況がさらに悪化するように見えます。筆者は、決して高性能ではない、同じディスク(1スピンドル)上に複数の仮想マシンの仮想HDD(.vhdx)を配置して、同時実行したり、多段でチェックポイントを作成したりしているので、そうしたことが重なって更新処理に余計に時間がかかっているのかもしれません。

●手動インストールが成功しなかったもう1台の仮想マシン

 Windows Server 2016のもう1台の仮想マシンは、2時間かからずに更新プログラムインストール後の再起動までたどり着きました。しかし、この仮想マシンは再起動しても「Windowsの準備をしています コンピューターの電源を切らないでください」と表示したまま、1時間以上固まったままでした。進行状況を示すサークルさえ表示さません。

 仮想マシンをリセットすると、ビルドは以前のままで、インストールは失敗していました。「C:\Windows\SoftwareDistribution」ディレクトリのリセットを試してみましたが、その後の手動インストールも全く同じ状況でした。「C:\Windows\SoftwareDistribution」ディレクトリのリセットは、Windows Updateを正常化するのによく効く処方箋です。今回は効果がありませんでしたが、詳しくは、以下の記事をご覧ください。

 問題のWindows Server 2016は、仮想HDD(.vhdx)にインストールされているHyper-Vの仮想マシンです。仮想HDD(.vhdxまたは.vhd)は、ローカルマウントして、オフラインメンテナンスするというテクニックがあります。ダメ元で、この方法を試してみました。

 Windowsエクスプローラーを使用して仮想マシンの仮想HDD(.vhdxまたは.vhd)をダブルクリックしてローカルマウントし、自動マウントされたイメージ(オフラインイメージ)のドライブ文字(Windowsディレクトリが存在するドライブ)を確認して、コマンドプロンプトで次のように実行します。

□□□□
DISM /Image:<オフラインイメージのドライブ文字:\> /Add-package /PackagePath:<ダウンロードした更新プログラムのフルパス(.msu)>
□□□□

 「操作は正常に完了しました」と表示されたら、「ディスクの管理」スナップインなどを使用して仮想HDDを切断します。問題の仮想マシンを起動したら、最新ビルドへの更新が完了していました。

 なお、仮想HDDのオフラインメンテナンスはイメージを破壊してしまう可能性もあるので、仮想HDDの差分ディスクを作成し、そちらで作業して、仮想マシンを起動してみて正常に更新されていれば、親ディスクと結合するという手順で行うとよいでしょう。

●それでは、物理マシンのときはどうすれば……

 「DISM」コマンドを利用したオフラインイメージに対する更新プログラムのインストールは、ローカルマウントできる仮想HDDであれば簡単な方法ですので、試してみる価値はあります。しかし、これが物理マシンとなるとちょっと厄介になります。

 1つの方法は、システム修復環境のコマンドプロンプト(起動オプションのトラブルシューティングのコマンドプロンプト、またはシステム修復ディスクやWindowsインストールメディアから起動したWindows PE環境など)を起動して、OSディスクに対して同様のコマンドを実行することもできるはずです(過去に別バージョンのWindowsで経験済み)。

 しかし、今回の更新プログラムで試してみたところ、「このコマンドを実行するための十分な記憶域がありません」というエラーが発生し、完了しませんでした。ディスクの空き領域は十分あるのですが、更新プログラムのサイズが大き過ぎるのか、物理メモリが足りないからなのか、原因は不明です。

 最終手段としては、物理マシンからHDDを取り出し、USBタイプのHDDケースを使って別のマシン(同じOSバージョン、ビルドを推奨)に接続して、オフラインメンテナンスするという方法はあります。その場合、仮想HDDのローカルマウントと実質的に同じなので、成功するはずです。

●企業の強い味方のWSUSも頼りない?

 多数のWindows 10クライアントを管理する企業は、Windows Updateの問題に振り回されないためにも「Windows Server Update Services(WSUS)」やSystem Center製品、その他のシステム管理ツールを用いた更新管理が、以前のバージョンのWindowsよりもますます重要になってきます。

 Windows 10の既定の設定に任せておくと、更新に関連するPCやネットワーク負荷が業務の生産性を落としてしまうでしょうし、アクティブ時間外(その企業の業務時間外ではなく、Windows Updateの設定としてのアクティブ時間外)の突然の再起動が作業中のデータを吹き飛ばしてしまうかもしれません。

 しかし、そのWSUSもWindows 10に関しては、いささか心もとない状況にあるようです。未解決あるいは解決済みですが利用者側の対応が必要な問題が、WSUSやSystem Centerチームのブログで幾つか説明されています。最初のブログは、KB4034658にある「既知の問題」の1つに似ていますが、直接関連しているのかどうかは分かりません。

 クライアントはWindowsである限り、Windows Updateには今後も苦労することになるでしょうが、サーバ側はいろいろと対策はできます(その分、お金は掛かりますが)。インフラサーバは仮想化とクラスタ化、アプリケーションは多重化やクラスタ化で、Windows Serverの更新のために1台が数時間使い物にならなくても、更新が失敗してクラスタからその1台が脱落することになっても、業務に影響しないようなシステム構成にすることで何とかなるでしょう。そして、IaaSやPaaSを利用しているのなら、マルチインスタンスによる可用性確保や使い捨て前提のデプロイ(更新ではなく、再デプロイで最新にする)の考えでシステム構築すれば何とかなるでしょう。

 

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これまで以上に前途多難? 「Windows 7サポート終了」認知徹底の難しさ

マイクロソフト、「Azure Event Grid」発表--イベントベースのアプリ開発を支援

 日本マイクロソフトが、早くも「Windows 7」の延長サポート終了に向けた対策に乗り出す。

 同社は、2017年7月からスタートした新年度に、2020年1月14日に延長サポートが終了するWindows 7から「Windows 10」への移行に向け、認知度向上の取り組みを本格的に開始することを明らかにした。

 これは全世界の動きに比べて早いという。サポート終了までに、まだ2年半というタイミングにもかかわらず、なぜ、日本マイクロソフトは、こうした取り組みを開始したのか。

 

中堅・中小企業を中心に移行の浸透施策を展開

 楽天リサーチが1000社の中堅・中小企業を対象に2017年6月に行った調査では、Windows 7のサポート終了を「知っている」と回答した企業は46%にとどまり、Windows 7からの移行に関する検証、移行は「これから」と回答した企業は67%にも達しているという。

 

 このデータを基に、日本マイクロソフト Windows&デバイス本部 Windowsコマーシャルグループ エグゼクティブプロダクトマネージャーの古川淳一氏は、「2018年6月末までに、中小企業におけるWindows 7の終了時期に関する認知度を100%にまで高めたい」と話す。

 同社は、この「認知度100%」という高い目標について、「必ず達成するという強い意思を持った数字」と断言し、そのための施策に取りかかることを明らかにする。

 具体的には、「移行、展開、運用に関する支援」「パートナーとの連携」「全国の自治体への情報提供」を柱に展開。「日本マイクロソフト全社をあげた活動をスタートし、最新のクライアント環境への移行を促進する」と語る。

 移行、展開、運用に関する支援では、Windows 7を利用しているユーザーに対して、Webなどを通じて延長サポート期間が近づいていることを告知。Windows 10のイメージキャラクターとして日本独自に用意した「テン先輩」を使って、Windows 10の機能や最新のセキュリティ対策による安全性などについても訴求する。

 

 特に企業では、アプリケーションソフトとの互換性が問題になりがちだが、同社では、「Windows 10では95%以上のアプリが動作する」といったデータを提示しながら、Windows 10への移行を提案する。

 Windows 10への移行事例も積極的に開示する。約2カ月という短期間でアプリケーションの互換性を検証したソフトバンクテクノロジーの移行事例を示しながら、「アプリの互換性には全く問題がなかった」点を訴求するなど、Windows 10への移行をスムーズに行った例を紹介していく考えだ。

 また、パートナーとの連携では、PCベンダーやソフトウェアメーカー、周辺機器メーカーのほか、全国のシステムインテグレーターなどとの連携も鍵になると強調。現在もWindows 7を搭載するPCを販売しているベンダーやシステムインテグレーターに対しては、Windows 10の魅力を訴求することも重要だとしている。

 そして、全国の自治体への情報提供では、地方都市でなかなか進まない認知の浸透を是正する狙いがあり、商工会議所などと連携しながら訴求していくことになりそうだ。

 日本マイクロソフトの社内には、特に中堅・中小企業への浸透が遅れているという認識がある。「Windows XPのときには、中堅・中小企業や地方自治体で、サポート終了に対する認知度が低く、それが移行の動きを遅らせることにつながった」(古川氏)と反省する。

 中堅・中小企業に対していかに認知させるかが、目標達成に向けた鍵になるのは間違いない。

前倒し作戦で市場の混乱を防止、確実な移行予算確保を

 同社は、サポート終了まで2年を切る2018年1月以降には、活動をさらに本格化する考え。これは、Windows XPの終了時に「終了1年前から活動を本格化」したのに比べて、1年前倒しで進めることになる。

 「まずは認知を高めることで、次のステップである移行措置へと踏み出すことができる」(古川氏)とし、Windows XPの延長サポート終了時に匹敵するマーケティング予算を投下するという。

 これだけ早いタイミングで仕掛ける背景には、2014年4月のWindows XPの延長サポート終了時の反省がある。「Windows XPのサポート終了時には、残りの1年間で、日本全体の約30%に当たる法人PCが、Windows XPから移行することになった」(古川氏)という。

 それが、業界の混乱を招くことにつながったのは明らかだ。このときには、消費税増税前の駆け込み需要も加わり、PCの品薄が発生。この年の国内のPC出荷台数は過去最高を記録した。

 また、需要の集中によって、PCの生産が追い付かず、サポート終了後もPCの出荷が前年実績を上回るという状況が続いた。

 電子情報技術産業協会(JEITA)によるPCの出荷統計によると、サポートが終了した2014年4月には前年同月比46.9%増、そして5月も同23.3%増という成長率を示し、サポート終了までにPCを調達できなかった企業が少なくなかったことが浮き彫りになっている。

 しかも、その後は需要集中の反動が出て、JEITAの調査によると、23カ月連続で前年割れという事態に陥っている。

 今回は、こうした事態を引き起こさないように、前倒しで仕掛けを開始し、出荷数量の平準化につなげる考えだ。

 もう1つの反省材料が、Windows XPの延長サポート終了に伴うPC出荷台数のうち、約半数は予算外による購入だった点だ。「別の予算に当てられていたものを、Windows XPの移行予算に当てるという例が多かった」(古川氏)という。

 本来ならば別の予算だったものが移行費用に当てられたということは、何かしらの投資が遅れたことを意味する。しかも、それがWindows XPに移行した企業の半数に達するというのだから、その影響は甚大だ。

 2020年1月のサポート終了に向け、クライアントPCの移行措置を考えるのであれば、それは2019年度の予算で実行されることになる。そのためには、2018年度には予算確保に向けた活動を行わなくてはならない。今から告知を徹底するのは、予算確保に向けて余裕を持って準備する環境をつくるためだ。

 そして、Windows 10では、WaaS(Windows as a Service)というコンセプトに合わせた仕組みに変更することになるため、この点でも、早い段階から準備をしておく必要があるといえる。

 Windows 7の延長サポート終了に向けては、今から余裕を持った移行準備をしておきたい。

 

 

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マイクロソフト、「Azure Event Grid」発表--イベントベースのアプリ開発を支援

Windows 10が視線追跡デバイスによる入力をサポート ~Insider Previewでテスト可能

 

 Microsoftは米国時間8月16日、「Microsoft Azure」上でのイベントベースのアプリケーション開発を支援する新サービス「Azure Event Grid」のプレビュー版を公開したと発表した。

 この新サービスは、イベントベースのサーバレスアプリケーションを開発しているプログラマーに対してより高次の抽象化を提供し、インフラやプロビジョニング、スケーラビリティについて悩まずに済むようにすることを目的としているという。

 Azure Compute担当ディレクターのCorey Sanders氏は「Azure上ではイベント関連のアプリが数多く開発されている」と述べている。Sanders氏は、この種のアプリにはIoT関連アプリやモバイルアプリ、業務プロセスを起動するアプリなどが含まれていると説明している。また、サーバレス型のコンピュートエンジンである「Azure Functions」や、サーバレス型のワークフローオーケストレーションエンジンである「Azure Logic Apps」によって、このようなイベントベースのソリューションの必要性が増しているという。

 なお、Amazon Web Services(AWS)の「AWS Lambda」に対抗するサービスであるAzure Functionsは2016年に一般提供が開始されている。

 Azure Event Gridの目的は、サーバレスイベントの管理を支援することだ。Sanders氏によると、Azure Event Gridを使用することでイベントはAzure上の第一級オブジェクトとなる一方で、Azure以外のサードパーティーのサービスとも連携できるようになるという。

 Azure Event Gridは、仮想マシン(VM)の生成や、ストレージへのファイルの追加といった、Azureのサービスやサードパーティーのサービスで発生したイベントの追跡などでユーザーを支援する。同社によると、Azure Event Gridの課金は、実際に使用している時間が対象となり、同サービスはイベントが発生した際にのみ起動、実行されるため、IoTのようなシナリオでも有用になるという。

 Azure Event Gridは、特定地域(当初は米国のみ)において同日よりプレビュー版が利用可能となっており、他の地域でも順次展開が予定されている。MicrosoftはAzure Event Gridの(プレビュー段階の)価格と、詳細を解説したページを用意している。また、Azure Event Gridのドキュメントには、同サービスがどのように動作するのかや、利用を始める方法といった開発者向けの豊富な情報も含まれている。

 

 

 

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Windows 10が視線追跡デバイスによる入力をサポート ~Insider Previewでテスト可能

スマホで閲覧中のWebページをPCへ送信 ~「Windows 10 Insider Preview」Build 16251

 米Microsoft Corporationは1日(現地時間)、アイトラッカーデバイスを利用した入力を「Windows 10」に導入することを明らかにした。視線の微細な動きだけで入力できるようになるため、筋萎縮性側索硬化症(ALS)などを患い、身体の自由に著しい制限を抱えるユーザーのための入力支援機能として期待されている。

 このアイコントロール技術は、ALSを患っている元NFLプレーヤー、スティーブ・グリーソン氏の要請に応え、Microsoftが開発したもの。2014年に開催されたハッカソンイベントで生まれた視線操縦車いす“Eye Gaze Wheelchair”からインスピレーションを受け、同社の研究部門“Microsoft Research”に、視線追跡を研究し、製品に組み込むための専門チームが設けられたという。いわばハックから製品化された技術と言えるだろう。

 本機能は現在のところベータ版という扱いになっており、「Windows 10 Insider Preview」でテストすることが可能。利用するには、ゲーム向けのアイトラッキングデバイス“Tobii Eye Tracker 4C”が別途必要となる。

 

 

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スマホで閲覧中のWebページをPCへ送信 ~「Windows 10 Insider Preview」Build 16251

「openSUSE Leap」がWindows 10の“ストア”に登場 ~「SUSE Linux Enterprise Server」も

 米Microsoft Corporationは26日(現地時間)、「Windows 10 Insider Preview」のPC版Build 16251“Windows Insider Program”の“Fast”リングの参加ユーザーに対してリリースした。現在、“Windows Update”から更新可能。今回のアップデートでは、PCとスマートフォンをリンクする機能が追加された。

 将来バージョンのWindows 10では、他のデバイスのタスクを手元のデバイスで再開したり、クリップボードのデータをやり取りするクロスプラットフォーム機能がサポートされる予定だ。本ビルドではまず手始めに、スマートフォンで閲覧中のWebページをPCへ送る機能が実装されている。

 同機能を利用するには、スマートフォン向けのコンパニオンアプリをインストールする必要がある。「設定」アプリに追加された[電話]セクションを開くとiPhoneやAndroidを追加する画面が現れるので、まず電話番号を登録する。すると登録先のスマートフォンにSNSでアプリケーションのインストールリンクが送られてくるので、案内に従ってコンパニオンアプリを導入しよう。

 コンパニオンアプリで機能を有効化し、“Microsoft アカウント”の認証処理を済ませれば、スマートフォンの共有機能を利用して同じアカウントでログインしているPCへWebページを送信できるようになる。スマホで[Continue Now]コマンドを選べば、PCのデスクトップに共有したページが魔法のように現れるのが面白い。

 なお、同機能はiOSおよびAndroidに対応するが、今のところコンパニオンアプリが利用できるのはAndroidのみだ。iOSのサポートも間もなく開始されるだろう。

 そのほかにも、パーソナルアシスタント“コルタナ”にもいくつかの改善が盛り込まれている。まず、検索結果を“コルタナ”画面でプレビューできるようになった。サジェストキーワードの右に追加された矢印を選択すると、“Bing”での検索結果の概要を小さなサイドウィンドウで確認できる。そのほかにも、PCのロック・ログアウト・シャットダウン・再起動を音声コマンドで行えるようになった。ただし、この機能は現在のところ英語圏にのみ提供される。

 加えて、“Windows Update”などでデバイスの更新と再起動を行う際、サインイン情報を利用してデバイスの設定を自動的に完了する機能が追加された。これに伴い、“shutdown”コマンドの起動オプションも拡充されている。なお、この機能は「設定」アプリの[アカウント]-[サインイン オプション]セクションで無効化することも可能。

 また、入力や「Microsoft Edge」、ゲームなどにさまざまな改善が加えられているという。

 

 

 

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